今回の講座では、多文化共生社会における「アイデンティティ」に関する事例を一緒に見ていくことで、みなさんが多文化共生社会に対するイメージをより具体的に描いていけるようにしたいと思います。
理論・概念編の講座で見たように、多文化共生に関して重要なこととして、「ダイバーシティ」の実現があります。ダイバーシティを実現する上で重要なこととして、少数派も尊重される社会を構築する必要があるでしょう。今回の講座では、この点について、沖縄と台湾における「アイデンティティ」を取り上げて、みなさんと一緒に考えていきたいと思います。
はじめに:多文化社会とアイデンティティ
この講座では、「沖縄」と「台湾」という、国内の事例と国外の事例をひとつずつ取り上げ、アイデンティティと多数派・少数派の問題について考えていきます。
多文化共生社会は異なるルーツを持つ人たちが共生する社会です。ルーツが異なる人々は異なるアイデンティティを持っています。従って、多文化共生社会ではひとつの社会の中にいくつものアイデンティティが共存することになります。このような社会においては、お互いのアイデンティティを尊重することが重要だと思われます。
この講座では、国内の事例として沖縄を、国外の事例として台湾を取り上げ、それぞれのアイデンティティについて見ながら、将来の日本における多文化社会のあり方について、みなさんと一緒に考えていきたいと思います。
多文化社会とアイデンティティの事例① (沖縄)
まず最初に沖縄の事例を取り上げますが、その前に、沖縄に関係する質問を2つさせてください。沖縄県以外の県にお住まいの方は、以下の2つの質問に答えてみてください。
質問1
質問2
では、みなさんの回答を踏まえて、次のセクションからは沖縄の特徴について見ていきたいと思います。「ウチナーンチュ」という言葉の意味についても、そこで一緒にお話ししますね。
沖縄の特色と「アイデンティティ」
なぜアイデンティティについて考えるのに沖縄を取り上げるのかについてお話ししたいと思います。
沖縄県に限らず、日本の各地方にその地方ならではの特色があると思います。ただ、琉球文化にルーツをもつ沖縄は、日本のその他の地方*とは異なる面があります。
*今回の講座では取り上げませんが、北海道 (アイヌ) にも同様のことが言えます。
ウチナーンチュ
上の「質問2」のところでみなさんに聞きましたが、みなさんの県には県内の人と県外の人を区別する言葉があるでしょうか。「ない」という方が多いのではないかと思いますが、沖縄にはこのような表現があります。沖縄では、沖縄の人を「ウチナーンチュ」と呼び、沖縄県とそれ以外を区別する場合は、それぞれを「外地」や「内地」と言います。そうです。一つ目の質問の「ウチナーンチュ」とは、沖縄の人を指す言葉なのです。

沖縄は他の地方同様に日本の一地方でありながら、琉球文化圏という独自の文化的ルーツをもち、歴史的にも言語的にもその他の地方とは異なる側面があります。また、琉球王国が貿易立国により栄えていったという経緯もあり、多文化社会に対しても理解があります。
このように、沖縄は日本でありながらも、歴史的にも文化的にも日本の他の地域と異なるアイデンティティを持っているという点で特徴的です。
琉球方言
言語的な面でも、沖縄は日本の他の地域と異なる特色を持っています。以下の図に見るように日本には大きく「日本語」と「アイヌ語」の二つの言語がありますが、「日本語」は大きく「本土方言」と「琉球方言」に分けられます。割合で言うと、本土方言が 99% に対して琉球方言は 1% 程度しかありません。しかし、1% 程度しかない琉球方言の中にも本土方言と同じくらい多くのバリエーションがあるのです。
この図を見ると、「琉球方言」というのは、「関東方言」とか「関西方言」といった、いわゆる「方言」とは異なり、もっと上のレベルで分岐していることがわかります。そして、本土方言の「関東方言」や「関西方言」に相当する方言が琉球方言内にいくつも存在します。
2009年のユネスコ (国連教育科学文化機関) による報告によると、世界で約2,500に上る言語が消滅の危機にあるということです。これには日本国内の8つの言語 (方言) が含まれていますが、そのうちの6つが琉球文化圏のことばです。
| 危機の度合い | 言語 |
|---|---|
| 極めて深刻 | アイヌ語 |
| 重大な危機 | 八重山語 / 与那国語 |
| 危険 | 八丈語 / 奄美語 / 国頭語 / 沖縄語 / 宮古語 |
消滅危機の指定がされた日本国内の8つの言語のうち、6つが琉球文化圏の言語です。 (奄美語は現在の区分だと鹿児島県になりますが、琉球文化圏に含まれます)
“Atlas of the World’s Languages in Danger” 第3版 (2009)
このように、言語的な面でも、沖縄はアイヌと並んで特徴的な側面をもつと言えます。
国を超えたアイデンティティ
歴史、文化、そして言語の面で日本の他の地域と異なる側面をもつ沖縄は、アイデンティティという面においても特徴的な面を有しています。
国籍を問わない「ウチナーンチュ」の概念
最初にも述べましたが、沖縄には、沖縄の人を指す「ウチナーンチュ」という言葉があります。このような言葉があること自体が沖縄の文化の固有性を示すことでもありますが、ウチナーンチュという言葉には、さらに興味深い側面があります。
「ウチナーンチュ」という言葉は、国籍や使用言語、容貌などに関係なく使われます。つまり、沖縄にルーツを持つ人は日本国籍でなくても「ウチナーンチュ」だということです。以下の引用に見る通り、日系移民全体における沖縄出身者の割合、沖縄県人口における海外移民の割合は非常に高いです。これらの日系移民の子孫たちは日本で生まれ育ったわけではなく、国籍も日本国籍ではありません。しかし、彼らもまた沖縄にルーツをもつウチナーンチュというわけです。
日本で考えた場合、沖縄県(140万人)の人口は日本のわずか1%強なのに、世界の日系社会(350万人)全体の10%(35万人)を占める。 (中略) 沖縄県の側から見ると、県人口140万人に対して在外県系人は35万人もいる。母県人口の25%にあたる人が、外国に住んでいる「移民大県」だ。そんな県はほかにない。
http://www.discovernikkei.org/ja/journal/2015/8/18/okinawan-1/
これらの人々は「在外ウチナーンチュ」とか「県系人」と呼ばれたりもします。「日系人」という言葉はよく聞くと思いますが、「県系人」という言葉は耳慣れない言葉だと思います。このように、沖縄では、国籍が日本国籍であるか外国籍であるかに関わらず、沖縄にルーツをもつ人を表す言葉があるのです。
世界のウチナーンチュとのつながり
上で見たように、沖縄にルーツを持つ人の多くが移民先の国で暮らしていますが、これらの人々がウチナーンチュとしてのアイデンティティを保ち、沖縄とつながり続けるためのさまざまな取り組みがなされています。
「世界のウチナーンチュ大会」は1990年,1995年,2001年,2006年,2011年,2016年に開催され、世界各国から 延べ1万9千人のウチナーンチュが帰郷し、交流を深めました (県のHPより) 。また、「世界のウチナーンチュの日」が10月30日に定められています。こちらの動画は世界のウチナーンチュに対するインタビュー動画になります。
県系人に言語や沖縄の文化を継承してもらうための取り組みも自治体や個人のレベルで行われています。

県系人の子弟を対象とした JHL 教育 (継承語としての日本語教育) や文化の継承の取り組みも行われています。沖縄県としての受け入れや市町村単位での受け入れ、また個人レベルでの血縁ネットワークを使った受け入れなど、さまざまなルートで県系人が参加します。
海外に生まれ育った日系人の人たちも沖縄との結びつき保ち続け、ウチナーンチュとしてのアイデンティティを継承していけるようにとの思いから、これらのような活動が行われています。
沖縄人としてのアイデンティティ
ここまで見たことから、沖縄における「アイデンティティ」についてどのようなことが言えるでしょうか?私たちがアイデンティティについて考えるときは出身の「国」に注目することが多いと思います。しかし、「ウチナーンチュ」という言葉は国籍が異なっても沖縄にルーツをもつかどうかがポイントであるという点で特色があります。この特色を図式化すると、以下のように示せるでしょう。
このように、沖縄には「日本人として」のアイデンティティとは別に「ウチナーンチュとして」のアイデンティティが存在することがわかります。
沖縄の事例から考える多文化社会・日本
沖縄のアイデンティティの例からどのようなことが言えるでしょうか。
ここまで見てきたことから、沖縄のアイデンティティについてどのようなことが言えるか、そして、多文化社会としての日本社会のあり方についてどのようなことが言えるかを考えていきましょう。
「日本」という枠組みについて
ここまで見たことから分かるのは、日本国内には「日本人として」のアイデンティティとは異なるアイデンティティも存在しているということです。このことを踏まえて「日本」という枠組みを捉え直してみましょう。
日本の総人口における比率で言うと、沖縄は 1% 程度と少数派です。このため、つい、「99%の多数派 = 日本」と捉えて、沖縄 (あるいはアイヌ) を「日本 対 沖縄 (アイヌ)」のように「日本」と対置して見てしまいがちです。しかし、「日本」を多数派も少数派も全て含まれるものとして見てみると、どのようなことが言えるでしょうか。
多くの人が「日本」と思っているものは、実は多数派にとっての日本に過ぎないかもしれません。「日本」を少数派も含むものとして見る必要があるでしょう。
このように見ると、日本は今までも多文化共生社会であったと言えるのではないでしょうか。これまでの講座でも見てきたように、多文化共生社会について考える上で少数派の尊重というのは非常に重要なテーマです。ここまでの講座ではこの「少数派」が外国人という前提の話でした。しかし、「日本」の中にも「沖縄 (琉球)」や「アイヌ」といった独自のアイデンティティをもった少数派の文化が既に存在しています。今既に存在するこの共存関係通じて日本国内のアイデンティティを見つめ直すことで、多数派中心にならない多文化社会のあり方についても何らかのヒントを見いだせるかもしれません。
- この章のまとめ
ここでは、「アイデンティティ」に対する意識を顕在化するために、沖縄の事例を取り上げてきました。そして、多数派中心にならないような「日本」という枠組みについて考える必要があることを見ました。では、多数派中心にならない多文化社会とは、例えばどのような社会なのでしょうか?次からは、台湾の事例を取り上げ、この点について考えていきたいと思います。
多文化社会とアイデンティティの事例② (台湾)
ここからは、少数派を含む複数のアイデンティティを包摂する多文化社会を作り上げている台湾の事例について見ていきたいと思います。
台湾の事例について見る前にも、二つ質問をさせてください。答えは続きの文章の中で述べていますので、これらの質問に答えてみた上で、講座を続けていきましょう。
質問1
質問2
統治者・居住者の変遷
台湾は中国本土からの移民の流入や外部勢力の統治が続いてきました。まず、居住者や統治の変遷について簡単に見てみましょう。
17世紀以降、台湾は外部からの統治者によって支配される時代が続いてきました。この歴史と先住民族の居住地の変遷について簡単に見ていきたいと思います。
外部からの勢力による統治
17世紀以前はオーストロネシア系の民族が台湾の全土に住んでいました。そこにオランダが入ってきて、西南部を統治するようになりました。その後、鄭成功の割拠や清朝による統治時代があり、日本による統治の時代には台湾全土が支配対象となりました。そして、國民黨による独裁時代などを経て、民主化された現在に至ります。以下の表は、台湾全体が外部勢力の支配下となるまでの流れです。
| 年代 | 出来事 |
|---|---|
| 17世紀以前 | オーストロネシア系の民族が居住 |
| 1624年〜 | オランダが西南部を統治 |
| 1662年〜 | 明朝遺臣・鄭成功がオランダ勢力を駆逐して西南部に割拠 |
| 1683年 | 鄭氏政権が清朝に降伏 漢人の流入(三年小反、五年大反) |
| 1874年 | 西郷従道が兵3000人を率いて侵入 |
| 1885年 | 清朝の直轄地「台湾省」が置かれる |
| 1895年 | 日本に割譲される (理蕃計画) |
先住民族の居住地域
オランダ統治時代〜清朝統治時代に支配対象となっていたのは島の北西の一部だけで、その他の地域にはそれまで通り先住民族が暮らしていました。日本統治時代以降は台湾全土が支配対象となりました。現在では、先住民族が住むのはごく一部の地域になっています。
先住民族の居住地域の変遷を表した図 (アニメーション) です。居住地地域が緑色で示されています。はじめは全土にあった居住地域が、現在ではごく一部になっていることがわかります。
台湾の人々の構成
台湾には、先住民族のほかに、オランダ統治時代以降に中国本土から移り住んできた人たちがいます。これらの人たちは、大きく2つのグループに分けられます。福佬人 (福建省南部出身者) と客家人 (広東省北部出身) です。福佬人は閩南語 (台湾語) を話し、客家人は客家語を話します。これらの人々は「本省人」と言われます。また、國民黨独裁時代 (1947年〜) 以降に移り住んできた人たちもいて、この人たちは「外省人」と呼ばれます。
民族の構成

使用言語
| 民族 | 言語 (方言) |
|---|---|
| 先住民族 | それぞれの言語 |
| 福佬人 | 台湾語 (=閩南語) |
| 客家人 | 客家語 |
| 外省人 | 台湾華語 (≒中国語) |
このように、現在台湾には様々なルーツをもつ人々が一緒に暮らしています。そして、冒頭に質問した「言葉」の数に関する点で言うと、先住民族の言語に加え、中国にルーツのある人たちの言語にも3種類があることが分かると思います。では、次は、日本統治時代から民主化の時代にかけて、これらの人々の立場や言語の扱いがどのように変わってきたかを見ていきましょう。
民主化とアイデンティティ確立
では、外部からの統治時代を経て、民主化された現在の台湾にどのようなアイデンティティが確立しているかについて見てみましょう。
民主化前
日本統治時代には日本からの移民や旧琉球移民が支配し、日本語が國語とされました。その後は國民黨の時代があり、この間、先住民には統治者への同化が強制されたり、大陸から移り住んだ人々が使用していた台湾語や客家語といった方言の使用が禁止されたりしてきました。
日本統治時代 (1895〜1945年)
主な政策決定者
日本移民・旧琉球移民
言語
國語は日本語とされた
先住民族
「蕃人」を改め、「高砂族」と呼ばれた
同化を強制された
國民黨独裁時代 (1947〜1987年)
主な政策決定者
外省人
言語
國語は中国語とされた
方言 (台湾語・客家語) の使用は禁止された
先住民族
「山地同胞」と呼ばれ、同化を強制された
民主化とアイデンティティの確立
民主化後、「中国語」と呼んでいた國語を「台湾華語」と呼ぶようになり、「台湾語」については、台湾を代表しているような呼び方をやめて「閩南語」と呼び換えられるようになりました。また、先住民族については、台湾がもともと彼らの土地であるという認識を新たにし、「原住民族」*と呼ぶようになりました。
民主化・多文化主義の時代 (1987年〜現在)
主な政策決定者
民意
言語
國語は「中国語」とは呼ばずに「台湾華語」と呼ぶ
「台湾語」は「閩南語」と言い換える
先住民族
「原住民族」*と呼び、先住者であることを尊重する
*中国語では「先住民」というと「既に滅んでしまった」という意味になるため「原住民 (族)」と呼ばれます。この言葉には差別的なニュアンスなどは含まれておらず、先住の人々を尊重する呼称となっています。
「台湾人」というアイデンティティ
現在の台湾人の大多数は外省人や本省人といった中国本土から移り住んできた人たちで、先住民族は総人口の 2% ほどに過ぎません。しかし、現在多数派の人々は、自分たちは流入してきた立場であり、もともと住んでいた人々と共に生きていく社会を作らなければならないという認識をもっています。少数派への配慮は台湾全体としてのコンセンサスになっているのです (台湾はアジアで唯一同性婚が認められていることなどからもこのことが分かります) 。この「少数派への配慮」が台湾のアイデンティティにもつながっています。
現在大多数を占める大陸にルーツをもつ人たち (本省人・外省人) も、多数派である自分たちを流入移民と認識しているという点が特徴的です。現在となっては少数派となってしまった先住の人々を尊重していることが分かります。そして、少数派も含むこれらの人々全てを包摂した台湾としてのアイデンティティを確立しようとしています。
*図では (?) と記述してありますが、先住民族の人々の中には漢民族と同化して中国語の名前を持って生活している人々もいます。この人たちは自分たちも先住民族 (原住民) として認めてほしいと訴えています。
台湾の事例から考える多文化社会
台湾における少数派の尊重の事例を見た上で、台湾としてのアイデンティティの特徴について整理しましょう。
多文化社会を支える取り組み
では、台湾の多文化社会を支える取り組みをいくつかご紹介します。
多言語化
- 1993年に広播電視法 (方言使用の制限) が撤廃されたことに伴い、メディアが多言語化された。
- 駅などの公共の場所のアナウンスが多言語化された。
方言の使用が禁止されていた時代もありましたが、現在は閩南語の番組や「Hakka (客家) TV」、「原住民族電視台」などメディアの多言語化が進んでいます。また、電車では台湾華語に加えて閩南語や客家語のアナウンスも流れます。
母語 (郷土言語) 教育
- 小中学校における週に一コマの母語教育 (「郷土語言教育」)
- レベル別「母語能力測定テスト」
- 「原住民族語E楽園」という母語学習のための総合サイト
母語 (郷土言語) や文化の継承に関する取り組みも行われています。「母語能力測定テスト」の結果は大学入試や公務員試験に加点されます。
新たな住民に対する支援など
- 新たな住民 (外勞・新住民・外籍新娘)
- 外勞:就労ビザを持つ外国人労働者
- 新住民:新たに国籍を得て定住する移民の総称
- 外籍新娘:嫁不足に悩む農村や漁村に仲介業者を経て嫁いできた外国籍の女性たち
- 外勞・新住民のための華語教育支援を行っている。
- 外籍新娘のための母語教育を行っている。
このように、他の国から新たに台湾に来た住民も増えてきており、これらの人のための取り組みも行われています。
少数派を含むアイデンティティ
ここまで見たように、現在の台湾では少数派を含む複数のアイデンティティが尊重されています。そして、このように少数派を含む複数のアイデンティティが存在していること自体が、台湾としてのアイデンティティとなっているという、興味深い特徴があります。
- この章のまとめ
この章では、台湾の事例を元に、少数派を尊重した社会のあり方について見てきました。少数派のアイデンティティを尊重すること自体が台湾全体としてのアイデンティティとなっているという点で、非常に興味深い例だと思います。
さいごに:日本における多文化社会のあり方
では、最後に沖縄と台湾の事例から、多文化社会としての将来の日本社会のあり方について、一緒に考えてみましょう。
ここまで、沖縄の事例を元に「アイデンティティ」と「多数派・少数派」の問題について考え、台湾の事例を元に、多数派中心の視点にならず少数派のアイデンティティを含んだ多文化社会のあり方について見てきました。背景や経緯が異なるため、ここで見た事例が必ずしも将来の日本における多文化社会と直接関係するわけではないかもしれませんが、そのような相違点や共通点も含め、多文化社会としての日本社会のあり方について考えてみましょう。
- 考えてみよう!
今回の講座を踏まえ、将来の多文化社会としての日本社会の望ましい姿や、実現に向けての課題などは見えてきたでしょうか。将来の日本にも共通する点、そして相違点なども考慮してこれらの点について考えてみてください。
